PER

株価の割安性をは測る指標の中で、最も知名度の高い指標の一つがPER(ピーイーアール)です。正確にはPrice Earning Ratioの略で、利益の面から見た株価の割安性を検討するときに使います。

この指標を計算するためにはEPS(一株あたりの当期純利益)を知っておかなければいけません。EPShの求め方は単純に

【当期利益÷発行済株式総数】

となります。さらにPERは

【株価÷EPS】

となります。計算式は簡単ですね。この指標が意味するところは、現在の株価で買い付けを行うと、株主は利益の面でその利益を回収するのにどれくらいの期間がかかるのかを示します。

株価が１０００円、EPSが１００円だとすると、PERは１０倍となります。この場合は、利益だけ見た場合、１０００円で買った株式の価値は１０年後には回収できることを意味します。

勿論EPSは変動しますので、あくまで参考としての数値です。一般的に面に出てくるPERは来期の予想EPSから計算されていますが、投資家の中では何年後の予想EPSまで計算してPERを考える人もいます。

計算式から分かるように、PERは自社株買などの発行株式総数を減らせば低くなりますし、当期利益が下がれば下がります。逆もまた然りです。投資する側としてはこの数値が過去と比較してあまりにも高いと割高と考えられるのでなかなか投資しづらいということになります。

その国の政策金利などが下がることで、企業の支払利息が減少する期待が持てるので、その場合当期利益がプラスに動く期待ができるわけで、その結果PERを引き下げる効果が見込めたりします。

一般的に中長期で株式投資を行う投資家たちは常に数年後の業績から企業の株式価値を算出して、そこから現在までを割り引いて今の株価の位置を考えるので、将来的に利益が増える期待のできる要素は買い要因ですし、悪化する要素は下げ要因になって日々の売買につながってきます。

ただなんとなく今の企業の情報や瞬間的な材料だけで株式を売買する人が多いですが、問題はその材料が何年後の純利益にどれだけの影響を与えるかです。そこには勿論税金や支払利息その他季節要因や競合他社との位置関係など色々と考えなければなりません。

政治的要因を受けやすい、経済的要因を受けやすい企業は分析がなかなか難しいので、バフェット氏なんかは昔から決まった財やサービスを安定して供給し続ける企業の方が将来を見通しやすいので好んだりします。

勿論セクターによっても平均PERは変わるので、一概に数字だけで割安割高を測れないのでそのあたりも注意です。